ハザードマップとは？土地探しでの活用方法やリスク対策もご説明
台風や線状降水帯により大雨に見舞われ、大切なマイホームが浸水してしまう痛ましいニュースが、毎年、後を絶ちません。
そのリスクを知り対策にも役立てられる、ハザードマップをご存じでしょうか。
この記事では、ハザードマップとは何か、土地探しにおける活用方法やリスク対策についてもご説明するので、土地を購入予定の方はお役立てください。
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土地探しにおいて参考になるハザードマップとは
ハザードマップとは、災害による被害の発生が予測される範囲、つまりリスクがある地域を地図上に表したものです。
想定されている災害は、洪水や津波、高潮、土砂災害、地震などで、火山の噴火が対象になっている地域もあります。
自治体のホームページや国土交通省のハザードマップポータルサイトから検索できるので、一度、確認してみてください。
なお、不動産会社には、物件売買に係る重要事項説明の際に、購入希望者に対して水害に関するハザードマップを用いて物件の所在地について説明する義務が課されています。
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土地探しにおけるハザードマップの活用方法
希望の土地を見つけたときには、ハザードマップを活用して、災害ごとのリスクの程度をチェックしましょう。
洪水浸水想定区域は、河川が氾濫して浸水が想定される区域とその深さを示しており、土地探しをするときに必ずチェックしたいポイントです。
次に、道路冠水想定箇所は、大雨が降ったときに水没する可能性がある道路を示しています。
また、洪水だけでなく津波や土砂災害など、地形によって想定される災害の危険度もチェックできます。
ほかにも多くの情報を閲覧できますが、最低でもこの3点は確かめ、そのうえで、災害リスクだけではなく、避難所や避難経路も確かめておきましょう。
このほか、その土地や周辺に以前は何があり、どのような地形であったかを知るのも大切です。
海や川、沼地などを埋め立てて作られた土地は、一般的に地盤が弱く自然災害の被害を受けやすいと言われています。
古い情報は古地図により把握できるので、図書館などで探してみましょう。
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土地探しにおけるハザードマップ用いたリスク対策
購入する土地にリスクがあることがわかったら、しっかりと対策してください。
例えば水害対策には、盛土をする、1階をRC造の駐車場に、そのうえを木造2階建ての高基礎の家にする、鉄骨造の3階建てにするといった方法があります。
地震対策では、建築物を耐震構造・制震構造・免震構造いずれかにするのが有効です。
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まとめ
日本は災害大国とも言われ、災害が発生しないと言い切れる場所はありません。
ハザードマップは、自然災害のリスクが少ない土地を購入するうえで、とても役立ちます。
リスクを確認したうえで、必要に応じて対策を施すなど、安心して暮らせるよう活用してください。
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