近年では、空き家を自分好みの設備やデザインにリフォームやリノベーションするケースが増えています。
しかし実際のところ、リフォームやリノベーションにどんなメリットやデメリットがあるのか、分からないという方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、空き家にリフォームやリノベーションをおこなうメリットとデメリット、必要な費用や節税対策についてご紹介します。
空き家のリフォームやリノベーションをおこなうメリット
空き家のリフォームやリノベーションのメリットは、買い手が見つかりやすい点です。
とくに築年数の経過している空き家は設備が古く、資産価値がほとんどないケースも多いです。
そのような場合に、リフォームを施して設備や内装・外装を新しいものに変えれば、古いままで売却するのにくらべて売れやすくなります。
また、劣化の進んでいるポイントを修繕することで、倒壊のリスクを軽減できるのもメリットといえます。
放置していた空き家が倒壊して周辺住宅などに損害が出ると、管理を怠っていたとして責任を問われる恐れもあります。
リフォームやリノベーションによって耐久性や耐震性を強化することで、そのようなリスクを避けられるので、安心感が得られます。
一方で、リフォームやリノベーションには費用がかかるのがデメリットです。
古い空き家で劣化が進んでいるほど、費用も高額になります。
そして、マンションの場合には専有部分しか手を加えられないので、リフォームやリノベーションができない部分がある点には注意しましょう。
空き家のリフォームやリノベーションをおこなうのにかかる費用
空き家のリフォームやリノベーションにかかる費用は、部分的に手を加えるのか、総合的に変更するのかによって大きく変わります。
壁紙や床を部分的に交換したり、トイレやキッチン、浴室などの水回りをまとめて改修したりする場合には、500万円以内には収まるケースが多いです。
対して、水回りの設備を全体的に新調し、各部屋の内装や建具なども全面的にリフォームする場合には、マンションなら1戸あたり250万円から1,000万円、一戸建てなら500万円から2,000万円かかります。
空き家のリフォームやリノベーションによる節税対策
空き家のリフォームやリノベーションには減税制度が適用されるケースもあるため、節税につながる可能性があります。
耐震改修やバリアフリーリフォーム、省エネリフォームといった該当の工事を実施した場合、確定申告を実施することで所得税もしくは住宅ローン残高の一部が控除されます。
なお、これらの制度は控除を受ける対象者本人が居住していることが条件です。
ほかに、自治体ごとにリフォームに対する補助金制度が設けられているケースもあるので、リフォーム予定の物件が当てはまるか確認すると良いでしょう。
まとめ
以上、空き家のリフォームやリノベーションについて解説しました。
空き家の改修は買い手が見つかりやすくなり、倒壊リスクも軽減できる利点がありますが、費用がかかるといった注意点もあります。
また、リフォーム内容によっては控除が受けられるので、事前に確認しておきましょう。
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